前回は、運動会後に再び不登校になった小学校高学年のBさんが、教育相談所で知能検査を受けたケースをお話ししました。検査の結果、知的な能力全般は平均的でしたが、耳で聞いた情報を理解する力に弱さがあることがわかりました。
　今回は、この検査結果をもとに、本人や周囲の支援に役立てる方法をご紹介したいと思います。

さまざまな情報を集めて本人を理解する

　心理職が相談に来た人（クライエント）に対して適切な援助を行うためには、クライエントのことをきちんと知らなければいけません。そのためには、情報を集めることが必要です。

　心理職が情報を集める方法には、主に面接・観察・検査という3つの方法があります。面接は、本人や関係者（保護者、家族、教員など）からお話を聞くことです。観察は、問題が起きている現場（教室などの活動場所）や相談機関で、本人の様子を観察することです。検査は、器具や質問項目を用いて評定する方法です。
　このような方法で集めた情報を整理し、本人がどのようなことで困っているのか、その背景には何があるのかを考えていくことを「アセスメント（見立て）」といいます。

　支援者（心理職や教員など）は、それぞれの立場で用いることのできる方法を活かしながら、本人の状況を見立てていきます。ここで大切なことは、一つの方法だけで判断しないということです。たとえば、検査の結果は、数値によって問題の有無や程度が見えてくるという利点があります。しかし、実際の生活場面で何が起きているかがわからなければ、机上の空論に終わる恐れがあります。

　前回紹介した事例では、教育相談所の相談員が、まず母親と面接をして、次に本人に検査を行っています。そのうえで、本人や保護者からさらなる聞き取りをしようとしています。

　また、登校中に問題が起きているケースでは、その学校のスクールカウンセラーや教育相談を担当する教員（特別支援教育コーディネーターなど）は、教室などに出向いて当該児童生徒の行動を観察して情報を集めるでしょう。