Aさんの特性に応じた就労支援

　Aさんは大学の就職支援課を通じてハローワークの担当者とつながり、支援を受けるようになりました。障害者就労の仕組み、適職の選択の重要性などを丁寧に教わり、事業所見学や対人関係スキルの指導などが始まりました。1カ月後、主治医に精神障害者保健福祉手帳を取得したい旨を相談し、申請することとなりました。また、地域障害者職業センター（全国の都道府県に設置）で、詳細な職業評価を受けました。

　Aさんは、自分だけで就職活動をしていた際、就職サイトが推薦した企業に順番にエントリーしていました。自分の得意なことや好きなこと、不得意なことやその対処法など、自分の特性を理解できておらず、志望理由や自己アピールの欄に何も書くことができませんでした。加えて、Aさんは実は「朝、自分で起きることができない」、「体力がなく、1限がある日の午後の授業は眠くて仕方がない」といった状態でした。そうした生活リズムもままならない状態では、大学生活ならこなせても職業生活ではこなしきれないということにも気づいていませんでした（就労支援の実際については、本連載の第19回の記事で紹介予定）。


障害者就労として就職が決まる

　Aさんは、精神障害者保健福祉手帳を取得した後、障害者就労をめざして、インターンシップとして企業での職業体験を行い、そのふり返りや、模擬面接、履歴書・エントリーシートの書き方の指導などを受け、卒業論文を提出後の2月、障害者枠で事務補助として就職が決まりました。一定期間のインターンシップを2回ほど実施し、企業からの指導を受けながらハローワークや大学の就職支援課の担当者とふり返りを丁寧に行い、自己理解を深めました。その結果、採用となりました。無事に大学を卒業して、就職後も一定期間、就労定着のための支援を受けています。